freee人事労務
freee会計を利用しているクライアントにたまに聞かれるのが、freee人事労務も導入したほうがよいのでしょうか、ということ。
個人的には、役員・従業員含めて3名以上になったら、導入すべきかと思います。
源泉所得税・住民税・社会保険に関する全ての処理を手でするのは、非効率すぎると思います。役員・従業員含めて3名以上だったら、freee人事労務の利用料を払っても、そちらの方が結果的にトクするでしょう。
なお、社長1名の会社なら、freee人事労務を導入しなくてもよいと思いますが、費用対効果を考えて導入されている一人会社の社長は結構います。
つまり、社長が源泉所得税・住民税・社会保険に関する処理に費やす時間を考えた場合、当然、社長の人件費がかかるわけで、freee人事労務の料金を払っても、そちらの方が結果的にトクするという判断からです。
freee人事労務エキスパート資格
クライアントがfreee人事労務を利用するに当たって、自分自身も一通りの理解をしようと思い、freee人事労務エキスパート資格試験を受け、2回目で合格しました。
freee会計エキスパート試験のときに、freeeの資格試験は2回受ければ受かる試験とわかったので、2回目合格を目標設定していました。
試験1回目の時は何も準備していませんでしたので、当然の不合格であり想定内でした。
これからfreee資格を受けようと思っているが、日常業務に忙しいという税理士は、1回目の合格を目指さず、素直に2回目合格を目指すと良いでしょう。時間短縮になります。
